ノートパソコンのスペックの歴史は？年代別の特徴や機能性を解説

Q：ビジネス関連で欠かせないアイテムとなっているノートパソコン。日本では高性能のノートパソコンが多数販売されていますが、スペックはどのように発展してきたのでしょうか。また、ノートパソコンのシェア率が高まったのは、どの年代なのでしょうか。 A：ノートパソコンが世界で初めて発売されたのは、1989年です。それ以降、各社が開発に関与し、よりクオリティの高いノートパソコンへと発展しています。本記事では、ノートパソコンのスペックの歴史などについて解説します。 １．ノートパソコンの普及 ノートパソコンは次第に開発が進められています。どのような経緯でノートパソコンが普及したのか見ていきましょう。 ① 世界初のノートパソコン 世界初のノートパソコンが発売されたのは1989年です。「Dynabook J-3100SS」が東芝より発売されました。 それ以降、ノートパソコンに各社が参入し、1995年頃には多数のノートパソコンが開発されています。ノートパソコンの開発には、主に以下のメーカーが関与しています。 ●東芝 ●NEC ●IBM ●アップル ノートパソコンの開発段階では、新機能・新機種シリーズが次第に展開されました。 ②ノートパソコンの広がりにはインターネットの普及が関与 インターネットの普及によりノートパソコンが広がっています。ノートパソコンの需要が高まり、デスクトップパソコンよりもシェア率が高くなったのは、2000年です。 ノートパソコン開発に各社が力を入れ、「小型・軽量などの使いやすさ」「機能性の充実」などよりクオリティが高まっています。 ③ネットブックの普及 2005年頃、ネットブックが普及しています。ネットブックは、インターネットをメインに使用する小型ノートパソコンです。ネットブックは安価であり取り入れやすく、教育の現場でも普及しています。 ④タブレットなどの競合が出現 ノートパソコンは次第に普及し、今では高いシェア率となっていますが、タブレットパソコンの開発も進められています。タブレットパソコンはタッチパネルでの操作に対応したパソコンです。 タブレットパソコンの開発が各社で進められるようになったのは、2009年以降です。タッチ操作系機能を搭載したWindows 7が発売されたことがきっかけとなっています。 2010年には、アップルにより「iPad」が発売され、ノートパソコン業界にも影響を与えています。 ⑤ノートパソコンの機能性アップ ノートパソコンを携帯して使用するようになり、長時間快適に使用できるよう機能性が高まっています。 たとえば、以下のような機能が取り入れられています。 ●高度なスリープ機能 ●SSDの搭載 外部でパソコンを使用する際は、スリープ機能が有用です。新方式のスリープ機能搭載のパソコンも開発されています。また、省電力であり高性能のSSDもノートパソコンに積極的に取り入れられています。 ノートパソコンは高度な技術が必要であり日本企業の得意分野でしたが、価格競争も激化し、海外での生産も展開されました。そのため、日本では高性能パソコンの開発に焦点を当てています。 ２．年代別のノートパソコンスペックの歴史 ノートパソコンの普及は著しく、年代ごとにスペックが高まっています。年代別のノートパソコンスペックの歴史をチェックしてみましょう。 ①1980年代にはラップトップパソコンが開発 1980年代にはラップトップパソコンが開発されています。ラップトップパソコンはデスクトップパソコンとノートパソコンの中間のような性質であり、持ち運びできるのが特徴です。ノートパソコンよりサイズは大きいものの、携帯できる点ではノートパソコンに近いでしょう。 1980年代に日本で発売されたラップトップパソコンは、NECの「PC-8401A」「PC-98LT」、東芝の「J-3100」です。ラップトップパソコンは持ち運びできる点で画期的ではありましたが、重量が大きかったため、実際には携帯は現実的ではありませんでした。 ②1990年代前半にはノートパソコンのベースが完成 1990年代前半にはノートパソコンのベースが完成したと言われています。ノートパソコンの機能が充実した背景には、大手各社の参入があります。IBMやアップルの参入により、ノートパソコンの機能性が高まりました。 1990年代前半には、東芝の「DynaBook J-3100 SS02E」、NECの「PC-9801NC」、アップルの「PowerBook 170」、IBMの「PS/55note 5523-S」などが発売されています。 なお、それぞれアプリケーションやスペック、機能が様々であり、より使いやすいノートパソコンを展開しています。 1990年代には、以下のような特徴的なノートパソコンが発売されています。 ●HDD搭載のパソコン ●アプリケーションが充実 ●TVチューナー付 ●CD-ROMのドライブ内蔵…など 1990年代前半には、パソコンの機能が大幅に発展しています。 ③1990年代後半にはノートパソコンが普及 1990年代後半には、ノートパソコンが普及しています。国産の大手メーカーがノートパソコン開発に関与し、よりスペックや性能がアップしています。 1990年代後半の時点でノートパソコンは高価でしたが、携帯性の便利さから利用が盛んになっています。なお、ノートパソコン普及の背景には、モバイル環境の充実も関与しています。 1990年代のノートパソコンの普及に力を入れていたのは、富士通、シャープ、IBM。東芝、ソニー、パナソニックなどの大手メーカーです。 なお、ノートパソコン特有の携帯性を意識し、以下のような商品が普及しています。 ●リチウム電池を採用している●重量・サイズが小さい●CD-ROMを内蔵している ノートパソコンはより持ち運びしやすいアイテムとなっています。 ④2000年代前半にはノートパソコンの小型化が実現 2000年代前半にはノートパソコンの小型化が実現し、携帯性がより高まっています。また、携帯する際に重要となる作業時間に関しても、開発が進められています。 ノートパソコンの利便性が高まった結果、2000年にはノートパソコンの出荷台数がデスクトップパソコンを上回りました。 以下のような高性能のノートパソコンが販売されています。 ●軽量化・小型化の実現 ●動作速度のアップ ●耐久性が高い ●デザイン性に優れている ●スリープ機能の充実 各社はノートパソコンの開発に関与し、様々な要素で競争が激化し、より使いやすいノートパソコンへと展開しています。 ⑤2000年代後半には様々なタイプのノートパソコンが展開 2000年代後半には様々なサイズ、機能性のバリエーション豊富なノートパソコンが開発されています。 たとえば、サイズでは以下が挙げられます。 ●ミニノート ●サブノート ●B5ノート ●A4ノート ●ハイエンド また、「軽量化重視」「機能性重視」「操作しやすい」「価格重視」など、様々な性質のノートパソコンがあります。なお、必要最小限の処理を行うシンクライアントという概念が普及したのも2000年代後半です。 シンクライアントはセキュリティ面でのメリットもあり、多くの企業に採用されています。 ３．まとめ 1989年に東芝より発売された「Dynabook J-3100SS」が、世界初のノートパソコンです。 それ以降各社より次第に開発が進められ、機能性が高まっています。「小型化・軽量化の実現」「使用可能時間の延長」「動作スピードのアップ」など、使いやすいアイテムへと進化しています。 また、タブレットパソコンやipadなどの登場により、携帯性に優れたノートパソコンの開発も進められています。今後のノートパソコンの進化に注目しましょう。

Windows 11 へのアップグレードの条件は？確認の方法も解説

Q：Windows 11 への無償アップグレードがリリースされていますが、アップグレードを行うための要件は何でしょうか。Windows 11 へのアップグレードの可否を判断できず、悩む方は多いです。 A：Windows 11 へアップグレードするには、システム要件を満たしている必要があり、一定のスペックが求められます。まずは、システム要件に該当しているか確認します。なお、パソコンのみならず周辺機器の影響もあるので、システム要件を満たしているにも関わらずアップグレードが完了しない場合は確認が必要です。本記事では、Windows 11 へアップグレードするための要件について解説します。 １．Windows 11 へアップグレードするためのシステム要件 Windows 11へアップグレードするには、パソコンがシステム要件を満たしているか確認が必須です。パソコンがシステム要件を満たしていない場合、Windows 11 を利用するにはパソコンの買い替えが必要となります。 ここでは、Windows 11 にアップグレードするために最低限必要な要件について解説します。まずは、パソコンのWindows 11へのアップグレードの適用を確認しましょう。 ①プロセッサ Windows 11 にアップグレードするためには、一定の処理能力が必要になります。 プロセッサは以下のいずれかの条件が必要となります。 ●1ギガヘルツ (GHz) 以上かつ 2 コア以上の64 ビット互換プロセッサ●システム・オン・チップ ②メモリ メモリは、パソコンの保存容量であり、Windows 11 へのアップグレードでは4 GB以上必要です。 ③ストレージ ストレージは補助記憶装置であり、データの長期保管に関連します。 Windows 11 を最新状態でキープするために、64 GB 以上が必要です。 ④システム ファームウェア システム ファームウェアは、システム制御のためのソフトです。 Windows 11 へのアップグレードには、「UEFI、セキュア ブート対応」という要件を満たしているか確認が必要です。 ⑤トラステッド プラットフォーム モジュール (TPM) トラステッド プラットフォーム モジュール (TPM) はデータ保護に関連する機能です。 「 TPMバージョン 2.0」が、Windows 11 へのアップグレードの必須条件となっています。 ⑥グラフィックス カード グラフィックス カードは画面出力に関連します。 「DirectX 12 以上 (WDDM 2.0 ドライバー)」 に対応していることが要件です。 ⑦ディスプレイ ディスプレイはパソコンの画面です。 以下の条件を満たす必要があります。●対角サイズ9インチ以上●8ビットカラーの高解像度 (720p) ⑧バージョン Windows11にアップグレードするには、「Windows 10、バージョン 2004 以降」のバージョンである必要があります。 ⑨インターネット接続 Windows 11 へのアップグレードには、インターネット接続が必要です。インターネット環境を整えておきましょう。 ⑩Microsoft アカウント Windows 11にアップグレードし、一部機能を利用する際、Microsoft アカウントが必要となります。 ２．Windows11のアップグレード要件を満たしているか確認する方法 使用しているパソコンがWindows11のアップグレード要件を満たしているか把握できていないケースもあるでしょう。パソコンが必要な要件を満たしているかは、パソコンの仕様の確認もしくはPC正常性チェックアプリの利用により確認できます。 ただし、パソコン自体の要件の確認なので、周辺機器は別途対応する必要があります。 ①PC正常性チェックアプリの活用 Microsoft社は、「PC正常性チェックアプリ」を提供しています。ダウンロードは無料であり、Windows11へのアップグレード要件を満たしているか確認できます。 まずは、ホームページより「PC正常性チェックアプリ」をダウンロードしましょう。ダウンロードが完了したらアプリを起動し、チェックを開始します。 結果の解釈と対応方法について解説します。 （１）このPCはWindows11の要件を満たしています Windows11へアップグレードが可能なパソコンの場合、「このPCはWindows11の要件を満たしています」と表示されます。 ただし、PC正常性チェックアプリでは、パソコンのみの診断であり、周辺機器の確認には対応していません。 万一トラブルが発生したときにスムーズに進められるよう、サポート体制についても把握しておきましょう。 （２）このPCは現在、Windows11システム要件を満たしていません Windows11へのアップグレードの条件をみたしていない場合、「このPCは現在、Windows11システム要件を満たしていません」と表示されます。 表示されるマークの色によって、要件を満たすためのハードルが異なります。 ・黄色の注意マーク 黄色の注意マークが表示されている場合、現状ではWindows11へアップグレードできないものの、要件を満たすのにそれほどハードルが高くない状態です。必要な項目が表示されるので、対応可能か確認しましょう。 自力で解決するのが難しい場合、メーカーにサポートを依頼するのも手段です。 ・赤い警告マーク 赤い警告マークが表示されている場合、現状ではWindows11へアップグレードすることができません。また、黄色の注意マークが表示される場合よりも、要件を満たすハードルが高くなっています。 まずは、要件を満たすための対応が可能か確認しましょう。判断が難しい場合は、メーカーに対応できるか確認するのも手段です。 ②パソコンの仕様を参照する PC正常性チェックアプリを使用せずに、パソコンの仕様を参照してWindows11のアップグレード要件を満たしているか確認することもできます。 パソコンの仕様を見るには、スタートボタンより設定をクリックし、更新とセキュリティのWindows Updateを開きます。 通常、「ダウンロードしてインストール」というボタンが表示されるパソコンは、Windows11のシステム要件を満たしています。 ３．Windows11のアップグレード要件ぎりぎりの場合は注意が必要 Windows11のアップグレード要件をご紹介しましたが、スペックがぎりぎりの場合は注意が必要です。スペックが下限ギリギリの場合、Windows11へアップグレードできたとしても正常作動しない可能性があります。 また、古いソフトやアプリケーションはWindows11に対応していないこともあります。Windows11へアップグレードする前には、動作環境が整っているかの確認が必要です。 ４．まとめ Windows 11 へアップグレードするには、システム要件を満たしているか確認する必要があります。とはいえ、システム要件の項目は多数あるので、判断できないケースもあるでしょう。 初心者の方でもスムーズにWindows 11 へのアップグレードの可否を確認するには、「PC正常性チェックアプリ」の活用が有用です。 ただし、Windows 11 へのアップグレードの要件を満たしているパソコンであっても、トラブルなく使用するには動作確認が必要です。 あらかじめパソコンのスペックを把握し、Windows 11 へアップグレード可能か判断しましょう。

Microsoft Office選びではOSとアプリケーションに着目！選び方のポイントを徹底解説

Q：ビジネスで必須アイテムとなっているMicrosoft Office。様々な種類がありますが、どのような基準で選べば良いのでしょうか。費用や対応OS、含まれるアプリケーションなどのバリエーションが多く、迷いがちです。 A：ストレスなくオフィスソフトを使用するには、使用シーンに応じて最適なMicrosoft Officeを選ぶことが大切です。多くのパソコンに搭載されている主なMicrosoft Officeの特徴を把握しておくと、選ぶ際の参考になります。本記事では、シェア率の高いMicrosoft Officeの特徴や選び方のポイントなどについて解説します。 １．オフィスソフトでは「Microsoft Office」が定番 ビジネスで使用されるオフィスソフトの定番は「Microsoft Office」です。もちろん、オフィスソフトは複数の会社が提供しており、Microsoft Office以外にも機能性や値段の異なるタイプが多数あります。 複数のオフィスソフトがある中でMicrosoft Officeが選ばれる主な理由は、シェア率が高くビジネスで使用しやすいことです。 というのも、ビジネス関連で相手がMicrosoft Officeを使用している場合、別のオフィスソフトでは正常に作動しないケースがあるのです。 ビジネス関連で多数の人とファイルをやりとりする機会がある場合は、Microsoft Officeを選ぶのが無難でしょう。 ２．Microsoft Office選びでは年間契約と永続ライセンスの選択が必要 Microsoft Officeには、年間契約と永続ライセンスがあります。 年間契約のMicrosoft Officeを選ぶ場合、継続使用するには毎年費用が発生します。 一方、永続ライセンスに関しては、初回の支払い金額が年間契約より高くなるものの、一度支払えばその後費用は発生しません。 費用面では、長い目で見ると永続ライセンスの方がお得に感じますが、スムーズに使用継続したい場合は年間契約がおすすめです。 というのも、年間契約であれば定期的なバージョンアップが行われますが、永続ライセンスの場合はバージョンアップに対応できません。 古いバージョンになると外部とやり取りする際、互換性に支障を来すケースもあります。また、永続ライセンスであっても、サポート終了後は買い換えが必要となります。 Microsoft Officeを選ぶ際は、コストや機能性、使用目的などを総合的に考える必要があるでしょう。 ３．シェア率の高いMicrosoft Officeの特徴を確認 Microsoft Officeには様々なバージョンがありますが、家庭用もしくはビジネスで一般的に使用されるタイプを確認しておくと、選ぶ際の参考になります。 年間契約・永続ライセンスの違い、対応OS、使用可能なアプリケーションやサービス内容などに着目し、チェックしましょう。 ①Office 365 Solo 「Office 365 Solo」は家庭向けに提供されている年間契約の商品です。Office 365 SoloはWindowsとMacいずれにも対応しています。同時起動は最大5台までという制限はありますが、インストール台数は無制限となっています。 また、定期的にバージョンアップされるので、最新の状態で利用できるのも特徴の1つです。 アプリケーションとしては、Word、Excel、Outlook、PowerPointに加え、Windows版のみではありますがPublisherやAccessも使用可能です。 タブレットで使用したい方にもおすすめ。Office 365 Soloにはモバイルアプリケーションがあり、編集機能も利用できます。 その他、スカイプ無料通話が毎月60分ついているという魅力があります。 ②Office Home & Business 「Office Home & Business」は永続利用可能な商品なので、購入時の金額のみしか発生しません。WindowsとMac両方で使用可能です。 多くのパソコンに搭載されており、シェア率が高いのが特徴です。アプリケーションとしては、Word、Excel、Outlook、PowerPointが含まれており、インストール可能台数は2台となっています。 ただし、モバイルアプリでは使用できません。 ③Office Professional 「Office Professional」は永続ライセンスの商品で、Windowsのみに対応しています。Word、Excel、Outlook、PowerPoint、Publisher、Accessと全アプリケーションを使用できるのが魅力です。Windowsパソコンで幅広いアプリケーションを使用したい方に選ばれています。インストール可能台数は2台です。 モバイルアプリケーションには対応していないので、パソコンで使用することとなります。 ④Office Personal for Windows 「Office Personal for Windows」は永続ライセンスの商品であり、Windowsのみで使用可能です。アプリケーションとしては、Word、Excel、Outlookが含まれていますが、PowerPointはありません。 使用範囲を限定することで、「Office Professional」よりも価格を抑えた商品です。Windows 10に対応しており、インストール可能台数は2台となっています。 なお、モバイルアプリケーションやスカイプ無料通話サービスには対応していません。 ⑤Home & Student 「Home & Student」は永続ライセンスの商品であり、Mac専用です。含まれているアプリケーションはWord、Excel、PowerPointであり、Outlookは含まれていません。インストール可能台数は2台となっています。 ネーミングに「Student」が含まれており、学生が使用しやすいバージョンではありますが、対象に制限はありません。 なお、モバイルアプリには対応していないので、パソコンで使用する商品です。 ４．まとめ Microsoft Officeと一口に言っても、様々なバージョンがあります。パソコンで使用するMicrosoft Officeを選ぶには、「使用するパソコンのOSに対応しているか」と「必要なアプリケーションが揃っているか」という視点を持つことが大切です。 WindowsのみもしくはMacのみと使用するパソコンが限られている場合は、それぞれに対応しているMicrosoft Officeを選ぶことが可能ですが、両方で使いたいケースもあるでしょう。 WindowsとMac両方で使用するのであれば、「Office 365 Solo」もしくは「Office Home & Business」を選ぶのがおすすめです。 「Office 365 Solo」は年間契約の商品であり、「Office Home & Business」は永続ライセンスです。あらかじめ予算を決めておくと選びやすいでしょう。 また、含まれるアプリケーションやサービスによっても値段が異なります。 Microsoft Officeを選ぶ際は、実際に使用するシーンをイメージし、自分に合うタイプを選びましょう。

Microsoft 365 (旧称 Office 365)とはなにか解説！

Q：ビジネスで幅広く利用されているMicrosoft Office。Microsoft 365 (旧称 Office 365)のシェア率が高まっていますが、具体的にはどのようなものなのでしょうか。従来のOffice製品との違いはあるのでしょうか。また、複数のプランがあるので、どのように利用すべきか迷います。 A：従来のOffice製品との大きな違いは、従来が「永続ライセンス型」なのに対し、Microsoft 365はサブスクリプション方式となっていることです。Microsoft 365は月々払いであり、月ごとにプランを変更できます。また、複数のプランがあるので、利用目的に応じて選ぶ必要があります。本記事では、Microsoft 365がどのようなものか解説します。 １．Microsoft 365とは？ Microsoft 365は、サブスクリプション方式のオフィスソフトです。月々一定料金を支払い、サービスを利用します。使用できるOfficeアプリは常に最新なので、互換性に支障を来すなどのトラブルは発生しません。 一方、従来のOffice製品は永続ライセンスシステムなので、年月が経過するにつれてバージョンが古くなります。また、Microsoft 365には複数のプランがあり、月ごとにプラン変更が可能です。 ２．Microsoft 365のプラン Microsoft 365には、個人・一般企業向けと大企業向けの様々なプランがあります。プランの数が多いので、選ぶ際迷う方もいるでしょう。 プランによって利用できるアプリやサービス内容が異なります。Microsoft 365の代表的なプランについて解説します。 ①Microsoft 365 Apps for business 個人・一般企業で、Officeアプリのみを利用する場合におすすめです。全てのOfficeアプリを利用できるのが魅力です。ただし、グループウェアには対応していません。利用できるサービスは、「OneDrive for Business」です。 ②Microsoft 365 Business Basic Officeアプリは使用できないプランで、グループウェアがメインとなっています。 利用できるサービスは以下の通りです。 ●Exchange●SharePoint●OneDrive for Business●Skype for Business●Microsoft Teams●Yammer クラウドサービスをメインで使用したい場合におすすめです。 ③Microsoft 365 Business Standard 個人・一般企業向けとして、最もスタンダードなプランです。OfficeアプリとOfficeサービスの全てを利用できます。 「Microsoft 365 Apps for business」と「Microsoft 365 Business Basic」が合わさっています。 ３．Microsoft 365のメリット Microsoft 365には様々なメリットがあります。特徴を把握しておきましょう。 ①最新版にバージョンアップできる 「Microsoft 365」は年間契約のオフィスソフトなので、常に最新版にバージョンアップできます。一方、永続ライセンスのソフトの場合、初回購入費用以外にコストが発生しないものの、バージョンが古くなると不具合が生じる可能性があります。 たとえば、「送られたファイルが文字化けしている」「レイアウトが崩れている」などのトラブルが生じるケースがあるのです。最新状態でスムーズに使用したい方にとって、最新版を利用できるMicrosoft 365は魅力的です。 ②様々なデバイスにインストールできる 「Microsoft 365」は1つのライセンスで以下のような様々なデバイスにインストールできます。●Windows●Mac●タブレット●スマホ 5台までインストールできるので、複数のデバイスで使用したい方におすすめです。自宅ではパソコンで使用し、外出先ではタブレットやスマホで作業するという使い方もできます。 ③ライセンス管理しやすい管理者画面あり 「Microsoft 365」は、利用したい期間・数量分を購入します。購入後、ライセンスの数を調整したいケースもあるでしょう。複数購入する場合、ライセンス管理が重要になります。 Microsoft 365には管理者画面があり、効率的にライセンスの割り当てを確認できる仕組みになっています。管理者画面で使用していないパソコンを外すなどし、無駄を省けるのが魅力です。 ④初期費用が小さい 「Microsoft 365」は月々払いなので初期費用が小さく、利用しやすくなっています。とくに、パソコンを入れ替えるなど複数台にインストールする場合、初期費用の負担が小さいのは魅力的です。初期費用を抑えたい場合は、Microsoft 365の利用を検討してみると良いでしょう。 ４．Microsoft365を使いこなすには？ Microsoft365は非常に便利なサービスですが、使いこなすにはポイントを押さえておくことが大切です。Microsoft365を最大限活用するには、利用目的に応じてプランを選び、使い方を把握しておくことが大切です。Microsoft365を使いこなすポイントについて解説します。 ①プランを検討する Microsoft365を導入する際は、プランを検討する必要があります。 Microsoft365には以下のように様々なプランがあります。●Microsoft 365 Personal●Office Home & Business 2021●Office Personal 2021●Microsoft 365 Business Basic●Microsoft 365 Business Standard●Microsoft 365 Business Premium●Microsoft 365 Apps●Microsoft 365 E3●Microsoft 365 E5●Microsoft 365 F3 「Officeアプリをメインで使用する」「グループウェアに対応しているプランを選びたい」「セキュリティを重視したい」など希望に応じて最適なプランが異なります。それぞれのプランについてイメージするのが難しい場合、導入支援を受けられるケースがあるので利用を検討するのがおすすめです。 ②利用目的を明確にしておく Microsoft365を導入する際は、利用目的を明確にしておくことが大切です。Microsoft365では様々なOfficeアプリを利用できるのはもちろん、グループウェアに対応しているプランもあります。 実際の利用シーンをイメージし、最大限活用する方法をあらかじめ検討しておくと、効率的です。また、Microsoft365を利用するスキルを高めることも、使いこなすために重要です。利用目的を明確にし、達成できるよう情報収集する必要があるでしょう。 まとめ Microsoft 365は、サブスクリプション方式のオフィスソフトであり、月々料金を支払って利用します。複数のプランが提供されており、プランによって利用できるOfficeアプリやサービス内容が異なります。Microsoft 365を利用するには、利用目的を明確にし、最適なプランを選ぶことが大切です。 また、Microsoft 365はWindows、Mac、タブレット、スマホなど様々なデバイスにインストールできるので、活用の幅が広いです。その他様々なメリットがあります。 Microsoft 365の特徴を把握し、最大限利用しましょう。

Office Home & Business 2019の価格は？お得に購入するコツを徹底解説

Q：Officeソフトの定番となっているMicrosoft Office。「Office Home & Business 2019」はシェア率が高く機能性も充実しているので、購入を検討しています。気になるのは価格ですが、参考価格はどのくらいなのでしょうか。お得に購入する方法はあるのでしょうか。 A：カード版やダウンロード版があり、ダウンロード版の方がお得に購入できます。また、公式ストアのみならず、ＥCサイトなどでも販売されています。なお、使用状況によっては、同様の機能の他製品と比較するのも手段です。本記事では、Office Home & Business 2019の価格とお得に購入するコツなどについて解説します。 １．Office Home & Business 2019の購入方法は？ 「Office Home & Business 2019」は永続ライセンス版のMicrosoft Officeです。 以下のような購入方法があります。 ・カード版（シリアル番号付き）の購入 ・インターネットでダウンロード版を購入 Office Home & Business 2019の価格は購入方法によっても異なります。ダウンロード版の方がカード版よりも価格が安い傾向にあります。 カード版はECサイトもしくは家電量販店などで、ダウンロード版は公式ストアで購入可能です。 ２．「Office Home & Business 2019」の費用面のメリット 「Office Home & Business 2019」はお得に利用できるメリットがあります。特徴をチェックしてみましょう。 ①追加費用は一切発生しない 「Office Home & Business 2019」は永続ライセンス版なので、初回購入金額のみで、追加費用は一切発生しません。サポート終了時は買い替えが必要になりますが、サポート期間中は数年間使い続けられるのが魅力です。 ②2台分インストールできる 「Office Home & Business 2019」はパソコン2台分インストールできます。「Windows10」「Mac」いずれにも対応しているので、インストールするパソコンは自由に選べます。 たとえば、Windows 10のパソコン2台にインストールするのもありですし、Windows 10 1台とMac1台など組み合わせることも可能です。 2台分インストールするパソコンがある場合、無駄がありません。 ３．お得に購入するには？ 購入時は、複数の購入方法を比較することが大切です。Office Home & Business 2019の購入方法と参考価格について解説します。 ①「Office Home & Business 2019」の公式価格 「Office Home & Business 2019」の公式価格は、「税込38,284円」です。公式サイトでは、ダウンロード版が販売されています。 ②Amazonは公式価格よりも安く購入できる Amazonでは、Office Home & Business 2019が「税込35,090円」で販売されています。公式価格より約3,000円安いので、コストを抑えたい方はAmazonなどのECサイトをチェックしてみると良いでしょう。 ③プロダクトキーのみの購入も可能 Office Home & Business 2019は、プロダクトキーがあれば使用可能です。最も購入金額を抑えたい場合は、プロダクトキーのみを購入するのも手段です。 プロダクトキーは複数のECサイトで販売されているので、最安値のサイトを利用して購入するのが良いでしょう。 プロダクトキーは、12,000円～15,000円程度なので、公式価格よりも25,000円程度お得になります。最安値で購入したい場合は、プロダクトキーのみの購入を検討することをおすすめします。 ④Office Home & Business 2019のプレインストール製品の購入も手段 リーズナブルな価格で「Office Home & Business 2019」を手に入れたい場合は、プレインストール製品の購入も手段です。プレインストール製品であれば、半額程度に価格を抑えられます。 ただし、対応しているのは、「Windows 10のパソコン1台のみ」です。条件を満たす場合は、プレインストール製品を購入するのも良いでしょう。 ⑤Office Home & Business 2019 ダウンロード版はお得 機能に制限なくリーズナブルな価格で「Office Home & Business 2019 」を手に入れたい方は、ダウンロード版の購入がおすすめです。Word、Excel、Outlook、PowerPointが全て搭載されています。 参考価格は、税込 14,100 円～ 17,500円です。「Windows10」「Mac」問わず、1ライセンスで2台分使用できます。永続ライセンスなので初回購入以降費用は発生しません。 ４．他の「Microsoft Office 2019」の価格の違い 「Office Home & Business 2019 」の他にも複数のMicrosoft Office 2019があるので、選びきれずに迷っている方もいるでしょう。2019年発売の永続ライセンス版の「Microsoft Office 2019」には以下があります。 バージョン インストール台数 参考価格（税込） Office Home & Business 2019 WindowsもしくはMac2台 38,284円 Office Personal 2019 Windows2台 32,184円 Office Professional 2019 Windows2台 64,584円 Office Home & Student 2019 for Mac Mac2台 37,584円 2台の「Windows10」「Mac」にインストールする場合は、「Office Home & Business 2019」が最もお得です。 ５．年間契約と永続ライセンスの料金の違い 永続ライセンスの「Office Home & Business 2019 」と年間契約の「Office 365 solo」を比較してみましょう。 永続ライセンスのMicrosoft Office Home & Business 2019は追加費用はかからないですが、年間契約のOffice 365 soloは利用料金を毎年支払う必要があります。 Office Home & Business 2019の参考価格は「38,284円」であり、Microsoft Office 365 Soloを3年継続した価格「38,232円」と同等です。 通常、Officeソフトは3年以上継続して使用するので、価格面では永続ライセンスのMicrosoft Office Home & Business 2019がお得です。 年間契約のOffice 365 soloは、「常に最新バージョンにアップデートできる」「使用できるサービスが充実している」「5台のパソコンにインストールに対応」など付加価値はありますが、それほど高機能を使用しないのであれば、Microsoft Office Home & Business 2019で十分でしょう。 ６．まとめ 「Office Home & Business 2019 」にはカード版とダウンロード版があり、コスト面ではダウンロード版がお得です。 また、「プロダクトキーのみの購入」や「ECサイトの利用」など購入方法を工夫することで、よりお得に手に入れられます。 複数の購入方法を比較し、リーズナブルな価格でOffice Home & Business 2019 を購入しましょう。

Office付きノートパソコンとは？Officeが付くメリット・デメリットもご紹介！

Q：ノートパソコン購入時には考えるべきことが多くあります。その中の１つがOfiiceの有無、つまり「Officeは付けたほうがいいかどうか？」ということ。 A：この記事では、Office付きノートパソコンに関する基礎知識、Officeを付けるメリット・デメリットなどをご紹介しましょう。 Officeとは？ そもそも「オフィスソフト（オフィススイート）」というのは、主にオフィス業務で使用されることが多いアプリケーションソフトを１つにまとめたパッケージソフトのことです。 オフィスソフトに含まれるソフトウェアの例 ・文書作成ソフト（ワープロソフト） ・表計算ソフト ・プレゼンテーションソフト ※このほかにも、作図ソフト、メールソフト、データ共有ソフトなど様々なアプリケーションソフトを含めることがあります。 様々なメーカーのオフィスソフトがありますが、一般的に「Office」という時はMicrosoft（マイクロソフト）が展開しているMicrosoft Officeシリーズのことを指していると思ってよいでしょう。特にWindowsパソコンのオフィスソフトにおいては、Microsoft一強状態となっているのが現状です。 例えばMicrosoft Officeの場合、製品によっても異なりますが、基本はこのようなソフトが含まれていることが多いです。 「Microsoft Office」に含まれる主なアプリケーションソフト ・Word（ワード）：文書作成ソフト ・Excel（エクセル）：表計算ソフト ・PowerPoint（パワーポイント）：プレゼンテーションソフト ※このほかに「ノートブックソフトの「OneNote（ワンノート）」、データベース管理ソフトの「Access（アクセス）」など様々なソフトが含まれるエディションが存在しています。 Microsoft Officeを選ぶ理由 各メーカーから多くのオフィスソフトが販売されており、その特徴は様々です。中には初心者でも直感的に使いやすいソフト、無料で使えるものをはじめコストパフォーマンスを重視したソフトなども存在します。 それにも関わらず、数あるオフィスソフトの中からMicrosoft Officeが選ばれるのはどうしてでしょうか。 もちろん純粋に「文書作成ツールや表計算ツールとして使いやすく、普段のパソコン業務において必要な機能が揃っている」という機能面での理由もあります。特にWord・Excel・PowerPointを使ったことがある方ならば納得していただけるのではないでしょうか。 そして忘れてはならない理由は「Microsoft Officeのシェア率がとても高いから」という点にあるでしょう。パソコンで作成したデータファイルを共有する場合、データ作成側と閲覧側でデータ作成ソフトが異なると、データをうまく閲覧できないことがあります。 データ共有時のトラブル例 ・ファイルを開くことができない ・文字化けをはじめとする表示バグが発生する もしオフィスソフトとして最もシェア率が高いMicrosoft Officeを導入していれば「作成側と閲覧側でソフトが同じ」となる確率も高まることから、データ共有トラブルも減りやすくなるでしょう。 買い切り？サブスクリプション？ Officeには買い切りタイプのソフトとサブスクリプションタイプのソフトが存在します。 サブスクリプションタイプは、年間もしくは月間単位でのライセンスを発行するタイプです。契約を続ければ常に最新版のOfficeを使うことが可能です。ただしライセンスの有効期限が切れると、Excelをはじめとしたofficeの機能のほとんどが使えなくなってしまいます。 一方買い切りタイプの場合、1度買ったOfficeソフトは永続で使うことができます。1度買ったら追加料金を支払う必要がなく、ライセンス切れを気にする必要がないため、突然ライセンスが切れて使えなくなる心配がないのは嬉しいですね。ただしパソコン関連は常にアップデートされ続ける世界ですから、ソフトはいつか古くなってしまいます。環境によっては必ずしも永遠に使えるものではない、ということは念頭におくべきです。 Office付きノートパソコンとは？ そしてOffice付きノートパソコンとは、文字通り「Office」を購入時点で搭載しているパソコンのことであり、基本は買い切り型（永続版）Officeが搭載されています。 そのため「Office付きノートパソコン＝買い切り型Microsoft Office搭載パソコン」と思っても良いでしょう。ただし搭載されているOfficeの種類は機種により異なることもあり、詳細は確認が必要です。 なおOfficeが搭載されていないパソコンで「Office」を使用したい場合、ライセンスを自分または会社で購入し、そのライセンスを割り当てる形でOfficeのソフトを利用することになります。 Office付きノートパソコンを選ぶメリット ここからはoffice付きノートパソコンを買うメリットをご紹介します。 １、ソフトとPCを別に買うより安い office付きノートパソコンを購入するメリットとして挙げられるのは、office分の追加料金が含まれないという点です。 通常の場合は、officeのライセンスを自分で購入して利用するため、ライセンス導入時・更新時にお金がかかります。 一方、office付きのノートパソコンは、すでに本体にoffice分の料金が上乗せされています。 そのため、パソコンを購入した後に追加でofficeのライセンス発行料を出す必要がないのはoffice付きノートパソコンのメリットの一つといえるでしょう。 ２、インストールする手間がいらない Officeが搭載されていないパソコンを購入すると、まずパソコン本体の初期作業として様々なセットアップをした上で、それとは別にOfficeのライセンスを購入しインストールやセットアップといった作業を行う必要があります。 Office付きノートパソコンは初期段階から既にOfficeが搭載されているため、いちいち別売のソフトを買ったり、インストールしたりする必要もありません。ですから早い段階でスムーズにWordやExcelなどの内蔵ソフトを利用することができます。 余計な作業で手間取りたくない、トラブルを避けたいという方にとってはメリットではないでしょうか。ただし全く手間いらずというわけではありません。初回起動時にはパソコンのセットアップとあわせ、Officeへのプロダクトキーの入力などの設定が必要となるのが基本です。取扱説明書に従って操作するようにしましょう。 Office付きノートパソコンを選ぶデメリット ここからはoffice付きノートパソコンを買うデメリットをご紹介しましょう。 １、Office付きのほうがOffice無しより高い Officeが搭載されたノートパソコンは、ライセンス料金などが本体価格に上乗せされています。そのため搭載されていない同タイプ機種に比べて、基本は値段が高くなります。 いくら別々で買うより安いといっても、「普段Officeを使わない」「文章を書くなら無料文書作成ソフトで十分」というような方にとってはデメリットだと言えるでしょう。 officeがつかないことで、さらに安値でパソコンを買うことができるため、officeをあまり使わないという方であればデメリットといえるでしょう。 ２、搭載されているバージョンによりサポート期限が異なる これはそのまま「サブスクリプションタイプではなく、買い切りタイプのOfficeを選ぶデメリット」にも通じますが、いくらOfficeが永続で使えるとはいっても、そのサポートには期限があります。 Officeは定期的に新しいバージョンが発売されています。そして古いバージョンのサポートは期限が来れば終わってしまいます。サポートされていない状況のOfficeを使い続けると、プログラムの不具合が起きる可能性もあります。 Officeのバージョンが新しくなった直後に最新を購入したり、購入時になるべく新しいバージョンのOfficeを選んだりすることで、快適に使用できる期間が長くなりやすい傾向にあるでしょう。 まとめ ある方にとってはメリットとなる要素でも、それを必要としていない方にとってはデメリットになることがあります。 「自身がノートパソコンをどのように使いたいか」をイメージしつつ、逆算してどのツールが必要で、どれだけのスペックがあればよいのかを割り出すことができれば、理想のノートパソコンを購入することができるでしょう。 ご購入に関する相談も承っております。パソコン選びがご不安な方・パソコンがよく分からないという方、ぜひお気軽にご相談ください。

ノートパソコン周辺機器にはどんな種類がある？主な周辺機器を紹介！

Q：ノートパソコンは、本体と操作盤(モニター＋トラックパッド＋キーボード)をダッシュボードのように、コンパクトに前面装備したパソコンです。 A：ところがコンパクトであるが故に、デスクトップパソコンとは使い勝手が異なり、ユーザーによっては使い勝手が悪いと感じるケースもあります。例えば「画面サイズが小さく、表示が見づらい」「ポート数が少なく、接続できる機器が限られてしまう」など。この弱点を補うのが周辺機器です。ここではノートパソコンのインターフェース改善に役立つ周辺機器を解説します。 Bluetoothマウス Bluetoothマウスとは、Bluetooth規格の無線通信によってパソコンに接続するワイヤレスマウスのことです。 通常のワイヤレスマウスは、パソコン本体のUSBポートにマウス用レシーバーを装着する必要があります。しかしBluetoothマウスの場合、Bluetooth規格対応のパソコンであれば、マウス用レシーバーを装着しないでマウス操作ができます。 最新のノートパソコンは、ほとんどのモデルがBluetooth規格対応なので、Bluetoothマウスを使用すれば、窮屈なトラックパッド操作から解放され、パソコン操作のインターフェースが向上するでしょう。 この他、Bluetoothのメリットとして次が挙げられます。 ●USBポートを1口空けられる……ノートパソコンのUSBポートは2―3口と少ないので、Bluetoothマウスを使うことでもUSBポートの1口占有を避けられる●ノートパソコンの持ち運びをしやすい……収納に不便なコードや紛失しやすいレシーバーがないので、ノートパソコンのすぐ持ち運びできる●デスクワークの効率が上がる……コードがないのでデスクワーク上の障害にならない 外付けキーボード ノートパソコンに標準装備されているパンタグラフ型キーボードは、浮き沈みが少ないのでタイピング感が得られず、そのことでフラストレーションを起こすユーザーもいます。そんな方に重宝されるのが外付けキーボードと言えます。 外付けキーボードには、主に以下のような種類があります。 ●メンブレン型……デスクトップパソコンで使用されている浮き沈みが大きい一般的なタイプ●メカニカル型……各キーにスイッチが備わっており、独特のタイピング感があるので正確にタイピングしやすいタイプ●静電容量無接点型……キーが完全に沈み込まなくても入力を検知するタイプ。指の負担を軽減する効果があると言われている デュアル表示用外部モニター 職場、家庭など固定の場所でノートパソコンを使う時の周辺機器です。 22インチ以上の外部モニターをノートパソコンに接続し、モニターをデュアル化することで、外部モニターでWebサイトの資料を検索・収集し、その資料を参照しながら本体モニターで企画書、提案書、プレゼンなどエビデンスが必要な文書作成が可能になり、文書作成の効率化を図れます。 また文書作成のための画面切替えが不要になるので、以下のようなメリットも得られます。 ●画面切替えの度にマウスをタスクバーへ移動する手間を省ける●切替えによる作業中断、文書作成中の連想や閃きで頭に浮かんだアイデアの忘却を防止できる ドッキングステーション ノートパソコンにはUSBポートが標準装備されているので、このポートに外部モニター、外付けキーボード、Bluetoothマウスなどの周辺機器を接続して機能拡張をすれば、デスクトップパソコン並みの快適な作業環境が可能です。ただしUSBポートは2―3口しか搭載されていないので、機能拡張には限界があります。 また、会議やプレゼンでノートパソコンに周辺機器を接続して使う場合は、事前に周辺機器を接続し、事後に接続した周辺機器を１つずつ外し、自席に戻ってから外した周辺機器を接続し直すなどの手間暇がかかります。 このような機能拡張の限界と、周辺機器接続・取り外しの手間暇を解決してくれるのがドッキングステーションと言えます。 ドッキングステーションとは、様々な端子を搭載した機能拡張用の周辺機器のことです。 類似の周辺機器に「USBハブ」がありますが、USBハブはUSBポートの増設しかできません。 対してドッキングステーションの場合は、USBポートの他に外部モニタ・プロジェクター接続ポート、社内LAN接続ポート、プリンタ・スキャナ接続ポートなど、デスクトップパソコン並みの快適なパソコン作業環境を実現する多種のポートを搭載しているのが特徴です。 しかも周辺機器接続時の着脱の煩わしさがないのも特徴です。 と言うのは、ドッキングステーション側のポートに必要なすべての周辺機器を接続し、ドッキングステーションの端子をノートパソコンのポートに接続すれば、ノートパソコンはドッキングステーションに接続されたすべての周辺機器を、拡張機能として使用できるからです。 したがって、例えば会議やプレゼンの場合はその場に持ち込んだ自分のノートパソコンにドッキングステーションを接続するだけで必要な周辺機器を利用でき、終わればドッキングステーションを取り外すだけで済みます。 モバイルバッテリー 外出時にノートパソコンを使っていると以下のような冷や汗状態に陥るケースが少なくありません。●予想より電力を消費してバッテリーが残量切れ寸前●しかし近くのカフェターミナル駅などにバッテリー充電の電源コンセントがない そんな時の助っ人がモバイルバッテリーではないでしょうか。モバイルバッテリーとは、外出時のノートパソコンの充電器です。外出時にUSB給電ポートとAC電源プラグを装備したモバイルバッテリーを携行すれば、いざと言う時に安心です。 冷却パッド ノートパソコンに高負荷がかかると排熱が追い付かず、ノートパソコンはCPU処理速度を自動的に低下させます。当然ノートパソコンの動作が遅くなり、作業効率が著しく低下します。そんな時の助っ人が冷却パッドです。 冷却パッドは、ファンで冷風を送風することでノートパソコン本体の温度を下げる装置です。ノートパソコンの熱暴走も防止できます。また冷却パッドにはパソコン本体の高熱化によるCPU、メモリ、内部ストレージ、端子などの破損・故障を防ぎ、ノートパソコンの寿命を延ばす効果もあります。 振動アラーム ノートパソコンは携行できるのが最大の特徴でありメリットです。これは裏を返せば盗難に遭いやすいパソコンを意味しています。盗難防止に役立つ周辺機器の１つが「振動アラーム」です。 ノートパソコンから離れる際、閉じたノートパソコンの蓋の上に40(幅)×30(高さ)mm程度の小さなカップのような機器をアタッチメントで固定するだけの機器です。所有者がノートパソコンを離れている隙に第三者がノートパソコンを動かすと、センサが異常を検知し、アラーム音とLED光で周りの人に異常を知らせる仕組みです。 盗難防止用の周辺機器としては、他にも「セキュリティワイヤー」があります。ノートパソコンを机や机近くの固定物にワイヤで固縛し、第三者が勝手にノートパソコンを持っていけないようにする機器です。 まとめ ノートパソコンをデスクトップパソコン並みの快適な操作環境で使用し、デスクトップパソコン並みの作業効率でノートパソコンを使用するには、ノートパソコンの周辺機器は不可欠なアイテムと言えます。 自分が担当している業務特性やノートパソコンの使用目的に合った周辺機器を用意すると良いでしょう。

ノートパソコンを選ぶならメーカーごとの特徴をチェック！【2023年版】

Q:いまやビジネスシーンでもプライベートでも生活に欠かせなくなったパソコン。大別するとデスクトップパソコン、ノートパソコンがあり、それぞれ種類も豊富なため、用途や好みに応じて選ぶことも可能です。 A:ノートパソコン選びの基準の1つがメーカーではないでしょうか。各メーカーにより製品の傾向は異なっているため、これを把握することで好みの機種に出会える確率が高まるかもしれません。今回はノートパソコンを手掛ける主なメーカーの特徴について簡単に解説します。 FUJITSU 富士通は日本でも有数のオフィス機器メーカーで、パソコン事業にも注力しています。2018年から中国のLenovo傘下へ分離しました。ただし富士通の手を完全に離れたわけではありません。開発拠点は変わらず国内の富士通の工場にもあります。ビジネス向け個人ユース共に豊富なラインナップを揃えているのが特徴で、特に軽量化モデルが充実しています。小型軽量の製品でもキーボードは充分なピッチを確保しているあたり、使いやすさへのこだわりが見えると言えるかもしれません。 NEC 電子機器の分野で揺るぎない地位を獲得しているメーカーです。パソコン事業でも日本最大規模でしたが、富士通と同様にパソコン事業はLenovo傘下に入りました。マニュアルは初心者を意識した分かりやすさを追求していて定評があります。Officeなど基本的なソフトもノートパソコンに予めセットアップされた製品が多いのもビギナーには嬉しい特徴といえるでしょう。サポート体制も充実しているので、パソコンに詳しくない方でも安心してお使いになれます。 TOSHIBA 30年以上も前の1989年、ノートパソコンを世界に先駆けて商品化したメーカーとしても知られています。2020年にシャープへパソコン事業を売却し「Dynabook株式会社」として新たなスタートを切りました。東芝時代からの高い技術力をそのまま継承。デスクトップからノートパソコンまで幅広い製品を製造・販売しています。特徴といえるのはコストパフォーマンスの良さ。高音質スピーカーや、ブルーレイディスク・DVDドライブを搭載したモデルも豊富です。 SONY もともとは高性能・高級路線が基本でした。2014年にパソコン分門が関連会社の「VAIO株式会社」として独立しました。高い技術力はそのまま引き継ぎましたが、耐久性と信頼性を重視したビジネスモデルへ重点を置くことに主なコンセプトを切り替え、販売数も徐々に拡大。ビジネス仕様だけではなく個人ユースにも進出しています。厳しい耐久・耐振動試験は定評があります。薄型軽量で旧来のイメージを一新しました。 Panasonic ナショナルというブランド名のほうが馴染みのある方もいらっしゃるかもしれません。いわずと知れた日本有数の家電メーカー。「Let's note(レッツノート)」がビジネス用のノートパソコンとして親しまれています。サイズは14インチまでですが、小型・軽量で高性能と長いバッテリー駆動時間を実現。また、過酷な環境が前提の工事現場などでの使用を考えて耐衝撃・防塵・防滴型の製品「タフブック」を開発。持ち歩きが前提のユーザーから高い支持を集めています。 Apple Windowsとは一線を画し、基本の互換性がない独自路線を確立しています。Windowsが汎用性を満たす製品として認知されているのに対して、ミュージシャンやイラストレーター、デザイナーなどクリエイティブに携わるユーザーからも根強い支持を集めているのも特徴です。デザインも独特でユニーク。「Mac」という愛称は使用していない人でもほとんどが知っているといっても過言ではないでしょう。タブレットのiPad、スマホのiPhoneとの親和性は当然ですが抜群で、ノートパソコンもタブレット、スマホもAppleという熱烈なファンに支えられて確実なシェアを確保しています。 Microsoft いまやスタンダードといえるOSのWindowsに加えて、やはりほぼ独占といえる揺るぎない地位を築いた汎用ソフトのOfficeを開発・販売するメーカー。2012年にオリジナルのパソコン「Microsoft Surface」を市場に投入しました。この「Surface(サーフェイス)」はMicrosoftの主力シリーズでキーボードを本体から着脱でき、ノートパソコン、タブレットのどちらでも使用できる「2in1」というコンセプトが特徴です。 MicrosoftのノートパソコンですからWindowsとOfficeとの親和性はもちろん抜群。小型軽量で携帯性に優れているのが最大の売り物です。駆動時間は8時間を超える製品をラインナップ。12.3インチとサイズが限定されていましたが、13インチや15インチの製品も投入されました。 Lenovo Lenovoは世界的なコンピュータメーカーのIBMから2004年にパソコン事業を買い取りました。ビジネス仕様に注力していたことから、高い信頼性と安定性、使いやすさを追求するのがIBMの基本方針。Lenovoはその伝統をしっかり受け継いでいます。キーボードのタッチのしやすさはいまでも評判が揺るぎません。納期やセキュリティを問題視する声もありました。しかしFUJISTUのパソコン事業を買収したことやNECパーソナルコンピュータを傘下に置く事業統合を実施したこと、またアメリカでセキュリティに関する不安から政府機関や自治体が使用を見合わせたことへの解決を目指すなどの努力により懐疑の声を払拭。日本向けに関してはNECの日本国内工場でも生産を行っています。 HP 世界でもトップクラスのコンピュータメーカー。大型汎用コンピュータやスーパーコンピュータの開発も行っているため、その技術をノートパソコンへ反映すことで高性能な製品を素早く実現しています。躯体やパーツまで自社開発したものが多いのはその証明といえるでしょう。高い技術力は周辺機器にも及んでいて、プリンタのシェアは世界トップクラスですし、スピーカーの品質にも定評があります。 デザインにもこだわりを持っており、「インテリアの設計」という考え方に基づいて製品を開発しています。2015年頃にはラグジュアリー・モバイルPCも打ち出し、ノートパソコンも嗜好品的な発想を取り入れています。 DELL やはり世界有数のコンピュータメーカーですが格安製品路線を展開しています。高品質で実用性を追求したノートパソコンには一定の支持が集まっています。マニュアルも簡素・簡潔を旨として価格を抑えることに注力。また24時間体制の非常に整ったサポートも有料で提供しています。 Acer 施振栄夫妻が1976年に台湾の電子計算機工場として創業。海外のメーカーの部品を生産するOEMが当初は中心でした。しかし1981年には自社製のコンピュータの製造をスタート。エポックとなったのは1983年からApple製パソコンの互換機をイギリスで販売し始めたことです。徐々に知名度を高めていきました。2007年になるとアメリカのパソコンメーカーの買収に成功。世界的な企業へ成長して21世紀には全従業員数はグループ全体で4万人をこえ、技術やサポート体制も世界規模のメーカーとして評価できるレベルに達しています。台湾を代表するパソコンメーカーです。 Asus こちらも台湾を代表するパソコンメーカーです。製品は一通り揃っていますが、特に定評なのがゲーミングモデル。ゲーム用には欠かせないパーツを開発・販売する強みを活かしています。ゲームに特化したノートパソコンだけではなく、多画面ノートパソコンなど高い技術力を証明する製品もラインナップに投入。もともとパーツメーカーだっただけに組み立てはすべて自社工場で完結。製造コストを抑えつつトラブルが少ない製品を実現できているのが最大の強みといえます。 まとめ パソコンメーカーで構成される業界団体の一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)が発表している国内パソコン出荷統計によると、ノートパソコンは全構成比のうち92.1%を占めています。2021年9月に発表された数字ですが、ノートパソコンが9割を超えたのはこれが初めてのこと。 リモートワークの定着で画面の大きなデスクトップの人気もジリジリと上昇してきました。ですがオフィスも住宅も狭い傾向にある日本では、よほどの出来事でもない限りこの数字が逆転することはないとの見方もあります。 そんな需要にあわせ進化してきたノートパソコンは、今後も変化していくはずです。ぜひ最新情報をチェックするようにしてください。